文化・ライフ

東京五輪の会場プラン見直しが相次ぐ

 ここにきて2020年東京オリンピック・パラリンピックで実施される競技会場の見直し案が相次いでいる。

 バスケットボールとバドミントン会場の「夢の島ユースプラザ」、カヌーのスプリントが行われる「海の森水上競技場」、カヌーのスラロームが予定されている「葛西臨海公園」、そして水球会場の「ウォーターポロアリーナ」……。

 見直しの理由を、舛添要一都知事は、こう述べている。

〈財政の制約、環境との両立、選手にとっての利便性、後利用の採算性などについて、厳しい視点から検討し、すべての建設計画について見直すことにした。税金という形で費用を払うのは都民であるから、納得しないような高コストでは話にならない〉(『現代ビジネス』2014年6月17日)

 招致段階で1538億円と見積もられていた施設整備費は、3800億円に膨らむ見込み。いくら人件費や建築資材費が高騰したとはいっても、当初の2・5倍というのは異常だ。見直しは当然だろう。

 これにより、「競技会場の85%を選手村から半径8キロ圏内に集中させる」とのプレゼンテーションでの公約を守るのは困難になってきた。

 一例を挙げれば、バスケットボールの代替施設として候補に挙るさいたま市の「さいたまスーパーアリーナ」。ここは選手村予定地から約40キロも離れている。

 開催都市決定後に招致計画を変更するのは珍しいことではない。前回のロンドン五輪でもバドミントンや新体操の会場は経費削減のため当初のプランを変更している。

 大会組織委員会との会議のため、準備状況の視察も兼ねて6月に来日した国際オリンピック委員会(IOC)のメンバーは「コンセプトは重要だが、競技会場の持続性や予算も重要」とプランの見直しに理解を示した。

東京五輪後、会場は廃墟になるのか?

 重要なのは、むしろ20年以降だ。オリンピック・バラリンピックは成功した。しかし、巨費を投じた施設は〝廃墟〟となり、次世代にはツケだけが残された--これでは意味がない。IOCが錦の御旗とする「レガシー」とは、ハードにしろソフトにしろ、後世に役立つものでなければならない。

 2年後のリオデジャネイロ五輪で112年ぶりに正式競技として復活するゴルフにおいても見直しの声が上がっている。東京五輪では埼玉県川越市にある霞ヶ関カンツリー倶楽部が会場として予定されている。

 これを都内の臨海部にある若洲のコースに変えるべきだと主張しているのが、ゴルフ解説者のタケ小山である。「霞ヶ関ではゴルフ界全体を考えた時に五輪後のメリットが少ない」と言い、こう続ける。

 「前回の1964年の東京五輪後、選手たちが試合をした体育館やプールなどの施設は皆が使えました。でも、霞ヶ関だと、ここでプレーするには会員になる必要がある。誰にでも開かれたコースではないんです。ゴルフファンの大半は中に入ることもできずに一生を終えてしまうのではないでしょうか。ゴルフに携わっている人間のひとりとして、後世に財産を残すにはどうすればいいか。その観点からも、誰でも利用可能な若洲で競技を実施すべきだと考えます」

 距離的な問題もある。

 「霞ヶ関のコースは都心からは50キロも離れています。選手は朝早くからプレーしなくてはいけない可能性もあるのに移動が大変です。立地面を考えても真夏の暑い時期に内陸部の川越でゴルフをしたら、選手は熱中症になってしまいますよ。臨海部で海風の吹く若洲のほうが選手のコンディション面からも適しています」

 仮に若洲に変更するとして、整備費など出費がかさむことはないのか。

 「コース自体は現状でも十分、競技は可能です。ただ、会場の基準として、36名が1度に打てる360ヤードの練習場を備えることが条件になっていますから、それさえクリアすればいい。練習場を設けるだけなら、莫大な資金は掛からないはず」

 東京オリンピック・パラリンピックのコンセプトは「成熟」である。前回の「成長」とは趣を異にする。そこを踏まえた計画でなければならない。

新国立競技場の完成予想図

建設計画をめぐって議論が起きている新国立競技場の完成予想図(写真/時事)

 建設計画をめぐって議論が起きている新国立競技場を見てみよう。可動式の観客席や開閉式の屋根、天然芝を養生するための照明や送風機などが設置されるため、年間維持費は46億円にも上る見通し。これは現競技場の7倍以上だ。

 必要な施設は造らざるを得ないとして、低成長の時代、持続可能性を担保するには、運用計画に対し、今以上に厳しい視線が向けられなければならない。大会組織委員会が競技会場や日程を盛り込んだ基本計画をIOCに提出するのは来年の2月である。

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