テクノロジー

 2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピック(以下、東京五輪)において、水素を燃料に使う「燃料電池自動車」の活用が検討されている。東京五輪を世界が新たなエネルギー源である水素の可能性を確信するための機会にしようというのだ。

 水素は、燃焼した際の廃棄物が水であるため、クリーンエネルギーとして期待されている。また、水素を燃料とする燃料電池は、水素と空気中の酸素の電気化学反応により電気を創り出すため発電効率が高く、電気と熱の両方を有効利用することも可能となる。

 しかし、水素利活用に関しては、解決すべき課題が存在している。自動車や家庭・産業用燃料電池としての水素を活用するためには製造、輸送、貯蔵、販売、活用、メンテナンス等のサプライチェーンを確立するための制度構築、コスト、安全性に関する検証が不可欠である。

 安全性に関しては製造・輸送等のステージごとのリスク評価が必要となるが、爆発等の物理的影響評価にとどまらず、その事故が社会活動や個人生活に影響を与える社会リスクとしての評価を行うべきである。さらにこの評価は、通常時のみならず大規模地震等の災害時における評価も重要である。

 今後、水素ステーションの建設も進み水素の利用も推進されていくが、利点のみに注目し推進していると思わぬ障害に突き当たることもある。燃料電池等の水素活用時には二酸化炭素を発生することがないが、製造や輸送等のシステムのライフサイクルにおける環境影響を評価することも必要である。水素社会を構築するためには、太陽光発電による電気で水を電気分解して水素を作るシステムの開発等のように、水素社会の構成の枠組みを整理しておくことも大切だ。

 国際社会における資源エネルギーの供給体制も大きな変化の可能性もあり、社会のインフラとなるエネルーギシステムは、中長期的視点をしっかりと体系化する必要がある。既存の天然ガス等の化石燃料、原子力、太陽光等の自然エネルギー等の多様なエネルギー媒体と水素をどのように組み合わせるか、この設計によって日本社会の将来の在り方が大きく変わってくる。

 

※本連載を担当していました北澤宏一氏が去る9月26日逝去されました。謹んでご冥福をお祈り申し上げます。

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