国際

マクロ要因だけでは説明できない株価上昇

 米国株の上昇が続いている。世界の主要先進国の中でも、米国株の上昇率は圧倒的に高い。そこで、米国株上昇の構造要因を探り、今後を展望する。

 世界を戦後最大の不況に引きずり込んだのは、リーマンショックの発信源である米国だ。ところが、リーマンショックの半年後に世界の株式相場は底を打った後、米国株の上昇率は他の市場よりも圧倒的に高い。2009年3月安値から今年8月末までの米国株の上昇率は233%(MSCI株価指数)と、欧州の140%、新興国の136%、日本の102%を大きくしのぐ。それも、米国の年間の株価上昇率は、10年15%、11年2%、12年16%、13年33%、14年8月末10%(年初来)と安定している。

 日本のそれは、10年1%、11年19%下落、12年22%、13年55%、14年8月末2%下落(同)と乱高下している。日本株は、アベノミクスの出発点である12年11月15日から14年1月8日の高値まで、わずか1年2カ月で86%も上昇したが、それ以外の時期は低迷している。

 米国株は、なぜこれほどまでに持続的に上昇しているのか。 第1に、米国の経済成長率が高いことが挙げられる。10〜14年の年平均経済成長率(14年はシティグループ証券予想)は、ギリシャ危機など大きな経済混乱があったユーロ圏が0・7%、東日本大震災と史上最高の円高があった日本が1・6%にとどまった。しかし、米国は2・1%とこれらよりも高い。つれて、企業業績も急速に回復した。

 第2に、シェール革命による原油生産の急増の恩恵が大きい。今年4月の米国のオイル生産量(日産)は1327万バレルと、サウジアラビアの1168万バレルを大きく上回り、世界最大だ(出所:EIA)。06年が831万バレルだったので、生産量は1・6倍に増加した。米国がオイルの純輸出国になるのも時間の問題だ。米国の経常赤字対GDP比は06年5・8%から18年には1・4%へと大幅に減少し、この分、経済成長率を押し上げる見込みだ。

 景気が回復して、かつFRBがマネーをふんだんに供給すれば、株価が上がるのは当然だ。ただし、こうしたマクロ要因だけでは、これほどまでの上昇を説明することはできない。例えば、経済成長率は新興国のほうが米国よりもはるかに高い。しかし、株価上昇率は、米国が新興国をはるかにしのぐ。金融緩和は、米国だけでなく、日本や欧州も積極的に実施している。

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