文化・ライフ

ワクチンの役割は「感染」防止にあらず

 今年も、インフルエンザワクチン接種の季節になった。近年、インフルエンザワクチンを接種する人が増えているようだが、果たして、どれだけの方がその意義を正しく理解されているだろうか──

 まず、インフルエンザのワクチンは、「感染」を抑えるものではなく、「発症」、あるいは「発病」を抑止するものだ。

 感染とは、インフルエンザウイルスが口や鼻から体内に入り、細胞内で増殖することを指し、ワクチンではそれを防げない。ただし、体内のウイルスが一定数を超えると、症状の出ない潜伏期間を経て、高熱やのどの痛みなどの症状が出る。この時期が、発症/発病と呼ばれ、インフルエンザワクチンには、それを抑える効果があるのだ。

 インフルエンザワクチンには、もう1つ大切な役割がある。それは、「重症化」を防ぐことだ。インフルエンザにかかっても、大抵は1週間程度で回復する。だが、まれに肺炎やインフルエンザ脳症などの重い合併症が現れ、入院が必要とされたり、死亡したりする場合もある。

 これは、インフルエンザの最大の問題とも言え、特に、幼児や糖尿病患者、あるいは高齢者が重症化するケースが多いとされる。

ワクチンに対する誤解を正す

 65歳以下の人の場合、インフルエンザ発症の70〜90%がワクチン接種で予防できるとされている。また、高齢者の場合、ワクチンによる発症予防効果は30〜40%にすぎないようだが、入院を要するような重症化なら50〜60%は予防でき、さらに、死に至るケースの80%は防げると言われている。

 もっとも、こうしたワクチンの「有効率」には誤解も多い。例えば、「有効率70%」とは、「ワクチンを接種していない人の70%は、接種を受けていれば発病が避けられた」という意味だ。ところが、医療関係者ですら、その多くが「100人の接種者のうち70人が発病しない」と誤解している。しかも、ワクチンの有効率には、「接種者の中で発症しなかった人の数」は含まれていない。そうした有効率の分かり難さからか、インフルエンザワクチンは「効かない」と指摘されることがよくある。また、医学論文の中にも、インフルエンザワクチンの実効性に疑問を呈するものがある。ただし現状では、インフルエンザ患者だけを対象にした信頼の置ける疫学調査のデータは存在しない。その状況下で、ワクチンの有効性を否定するのには無理があるだろう。

 もちろん、ワクチンを接種しても、抗体ができない、あるいは、抗体ができる前に感染すれば、インフルエンザは発症する。また、先にも触れたとおり、高齢者に対するインフルエンザワクチンの有効率は高くない。だが、それでもワクチン接種の効力・意義を否定することはできないし、高齢者に関しても、重症化を防ぐという意味では一定の効果が期待できる。それで感染者の入院が回避できれば、医療費抑制にもつながるだろう。

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