肺炎球菌ワクチンから見えるワクチン後進国日本

筆者プロフィール

（よねやま・きみひろ）作家、医師（医学博士）、神経内科医。聖マリアンナ大学医学部卒業。1998年2月に同大学第2内科助教授を退職し、著作活動を開始。東京都あきる野市にある米山医院で診察を続ける一方、これまでに260冊以上を上梓。講演会、テレビ・ラジオ出演、テレビ番組企画・監修も行っている。NPO日本サプリメント評議会代表理事、NPO日本プレインヘルス協会理事。

肺炎は元気な高齢者でもかかる

　最近、テレビ等で活発な啓蒙活動が展開されている肺炎予防の「肺炎球菌ワクチン」。２０１４年から、接種に対する公的補助（65歳以上の高齢者を対象にした５年刻みで公費補助）が出るようになったこともあり、接種希望者が増え始めている。

　肺炎は日本人の死因第３位。がん・脳卒中・認知症の患者が末期に肺炎で亡くなることも少なくない。また、肺炎で亡くなる人の約95％は65歳以上の高齢者で、加齢に伴う免疫力の低下が要因だ。近年、「65歳はまだ若い」とされるが、それでも体の免疫能力は落ちている。肺炎は重症な病気の合併症と思われがちだが、実際には日頃元気な人が急に肺炎を起こす場合もある。65歳以上の方は、極力、肺炎予防をしたほうがよいだろう。

肺炎球菌ワクチンの効き目

　肺炎の４分の１程度が、肺炎球菌が原因で起きる。したがって、肺炎球菌ワクチンを打ったからといって肺炎が完全に防げるわけではない。とはいえ、ワクチン接種で肺炎になるリスクが減少することも確かだ。例えば、65歳以上の閉塞性肺疾患を対象にした研究によれば、インフルエンザワクチン接種で入院率が52％、死亡率が70％低下し、肺炎球菌ワクチンを併用すると入院率が63％、死亡率が81％低下するという。

　また、肺炎球菌を細かく見ると93の種類がある。14年10月からの定期接種で使用されている「ニューモバックスＮＰ」ワクチンは、93種類中23種類の肺炎球菌に効果がある。そして、この23種類の肺炎球菌は、大人の重症肺炎球菌感染症の原因の約７割を占めているのだ。

　ワクチンの効き目には個人差があるが、ワクチン接種後１カ月で効果は最高値となり、その後４年間はあまり低下せず、一般的には５年以上持続すると考えられている。この５年間で、ワクチンの効果はピーク時の８割にまで落ちるが、５年以後も効果は残る。したがって、５年経過したら効果がゼロになるわけではないが、一般論としては５年おきに接種したほうがよいということになる。

　一方で、５年以内にワクチンを再接種すると、注射したところの痛みなどが強く出る恐れがあり、接種間隔が近いほど反応が強く出るリスクがある。したがって、１回目の接種から５年以上の間隔を空ける必要があるだろう。今のところ、何回の再接種が必要かの指針は出ていない。インフルエンザワクチンの場合、２回目の接種で１回目以上に抗体価が上昇する効果があるが、肺炎球菌ワクチンにはそれがない。ちなみに、米国では感染症になりやすい病気を持つ人には肺炎球菌ワクチンの再接種が勧められている。

日本が「ワクチン後進国」になったワケ

　医学的な見地から言えば、肺炎球菌ワクチンを接種したほうが、少なくとも肺炎で死亡するリスクが減るのは確実である。

　そのため、世界保健機関（ＷＨＯ）は肺炎球菌ワクチンの接種を推奨しており、米国の疾患管理センター（ＣＤＣ）では、65歳以上の高齢者やハイリスクグループの人たちに、肺炎球菌ワクチンとインフルエンザワクチンの併用を推奨してきた。結果、米国では１９９９年の時点で65歳以上の半数以上が肺炎球菌ワクチンを接種するに至っている。

　そんな海外の動きに比べると、日本の厚労省の動きはあまりにも遅い。

　また、米国の取り組みで重要なポイントは、インフルエンザワクチンと肺炎球菌ワクチンを同時に接種させている点だが、日本の厚労省は、両ワクチンの接種期間を１週間以上開けるよう指導している。ただし、そこには医学的な根拠はなく、不活化ワクチンであれば同時接種しても問題がないことは世界的な常識でもある。そのため、ＣＤＣは子どもにも両ワクチンの同時接種を勧めているが、厚労省の態度ははっきりしない。

　そんな「ワクチン後進国」に日本がなった理由は、90年代に「ＭＭＲ（麻疹・おたふくかぜ・風疹）ワクチン」の副作用による死亡者が出て、訴訟問題に発展したからだ。これにより、国は94年に予防接種法を改正し、ワクチン接種を「強制的な義務」から「努力義務（勧奨接種）」へと変更した。それが、「ワクチンは副作用のリスクが高いのでは」といった国民の疑念を膨らませる結果になった。

　最近では、子宮頸がんワクチンの副作用問題もあり、ワクチンに対する国の態度は曖昧なままだ。今回の肺炎球菌ワクチンで多少積極的な姿勢を示したものの、ワクチンにどの程度の副作用リスクがあるのか、どういったメリットがあるかについては厚労省のホームページを見ても釈然としない。

　もっと安心してワクチンが接種できる仕組みをつくらないかぎり、この国がワクチン後進国から脱することはない。

筆者の記事一覧はこちら

【文化・ライフ】の記事一覧はこちら

雑誌「経済界」定期購読のご案内はこちら

経済界電子版トップへ戻る