テクノロジー

予測分析の手法が本格的に導入される

 世界中の特許情報や研究論文データなどから、技術コンサルティングを顧客に提供するVALUENEXコンサルティング。同社CEOの中村達生氏によれば、ビッグデータを分析する上で「プレディクティブ・アナリティクス(予測分析)」の手法が、本格的に活用されるのが2015年だという。これまでよりさらに、一般消費者の生活に予測分析の結果が反映されるようになるとのことだ。

中村達生 購買履歴、年収、性別、居住地といった消費者のデータを元に、次の消費行動を予測する動きは、Eコマースの分野などで既に始まっている。中村氏は「予測分析はその先を行っていて、今存在しない商品を作ることにもつながります。例えば雪かきを手で行うのは重労働なので、機械が自動的にやってくれたら便利。そこで雪国に住む人で、ロボット掃除機の『ルンバ』を使って家庭内の掃除を行っているような人に、自動雪掻き機を薦めれば売れると想像できます。そこまでの想像を、人間ではなく機械が行うようになっていくでしょう」と語る。

「技術の空白地帯」に商機あり

 中村氏によれば、特許情報や論文情報を収集・分析することによって、「技術の空白地帯」を見つけることが重要だという。

 空白地帯とは、(1)まだ誰も気付いていないフロンティア領域、(2)既に実行されているが、論文も特許も出されておらず意図的に秘匿されている領域、(3)物理的に実現不可能な領域、の3種類に大きく分かれる。企業が狙うべきは1つめの領域で、そこに先行的に技術を投入することで、市場をリードできる可能性が高まっていくと中村氏は指摘する。

 これらを踏まえた上で、15年の技術動向を予測してもらった。

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