政治・経済

「リーマンショック再び」のシナリオ

寺島実郎

寺島実郎(てらしま・じつろう)
1947年生まれ。北海道出身。73年早稲田大学大学院政治学研究科修士課程修了三井物産株式会社に入社。米国三井物産ワシントン事務所長、三井物産業務部総合情報室長、三井物産戦略研究所所長、同会長などを歴任。2009年多摩大学学長、10年一般財団法人日本総合研究所理事長に就任。

 ロンドン・エコノミスト発行の『ザ・ワールド・イン2015』を読むと、〝disorder〟という言葉が頻繁に出てきて、2015年は非常に不透明感にあふれている。秩序を失い、リーダーなき世界に向かっていく混沌とした展望が見える。すべての当事者が不機嫌な時代とでも言えばよいだろうか。例えば14年の主役だったロシアは、金融が不調で、石油価格も1バレル70ドルを割る苦境にあえぎ、ともすると15年はマイナス成長に陥るかもしれない。米国も中間選挙におけるオバマの大敗が象徴するように、混迷している。米国が世界に掲げていた「自由と民主主義の国・アメリカ」という松明が消え始め、リーダーとしてのレジティマシー(正統性)を失ってきている。欧州は統合の危機で非常に厳しい局面にある。高笑いしている者が誰もいない時代に入ってきている。

 一番注目すべき米国は、外交、安全保障、軍事の分野で世界をグリップする力が一段と萎えて迷走する一方、経済は活況を呈する状況が同時進行している。

 米国経済の活況には2つの要素がある。ひとつは、化石燃料革命。天然ガスに加えて、原油の生産量においても、米国が世界一になった。13年には、米国の原油の生産量が1231万バレルとなってサウジアラビアやロシアを抜き、14年上半期の実績では1340万バレルにも増え、20年までに1650万バレルに達するだろうと予測されている。そうなると、米国の産業競争力が化学工業を中心に強くなり、さらに製品化したガソリンなどの輸出で、外貨を稼ぐという流れができる。双子の赤字は急速に解消され、2年前まで9・6%もあった失業率が14年10月には5・8%まで落ちている。化石燃料革命が、米国経済を押し上げる要素になっていることは間違いない。

 2つめは、IT革命が第2幕に入り、次世代ICT革命と呼ぶべき状況になったことだ。1990年代、本来は軍事目的で開発されたARPANETが、冷戦が終わり技術開放されて、インターネットとして登場した。それが今や次のステージ、つまりビッグデータの時代に入った。大量のデータ解析を、経済の生産性や産業の効率を高めるため戦略的に活用することが、米国の産業力に大きな追い風になっている。研究開発から、流通、生産に至るまで、ビッグデータの要素が組み込まれており、ICT革命が、米国の産業に活力を与えている。

 だが、果たして米国経済は盤石なのか。15年の潜在リスクシナリオとして一番注目すべきなのが、「リーマンショック再び」だと思う。金融危機が起こる可能性が高まり、臨界点に迫っているというのが私の見解だ。

 ICT革命の成果を吸収して、ものすごい勢いで付加価値を膨らませている分野はどこか。それは金融セクターである。このセクターに、ネットワークでつながる情報基盤が出来上がったことによって、ビジネスモデルが劇的に変わった。

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