テクノロジー

 2014年は、ロボットスーツを手掛けるサイバーダインが株式上場を果たし、ソフトバンクがコミュニケーションロボットを発表するなど、ロボットへの期待が高まった年だった。ますます加速する少子高齢化への対応をも睨み、近未来に向けてロボットの適用範囲は広がっていくと思われる。本企画では、「人のパートナーとしてのロボット」「人の作業を補助するロボット」「人ができないことをするロボット」の3つの観点で、それぞれの動向や今後のビジネスの可能性を探る

パートナーロボットで起こるブレークスルー

 日本のロボットの開発にはいくつかのターニングポイントがあるが、2014年はそのうちの1つに数えられる年だったと言ってよいだろう。3月にはロボットスーツ「HAL(ハル)」を手掛けるサイバーダインが株式上場を果たし、6月にはソフトバンクがパーソナルロボット「Pepper(ペッパー)」を発表。ロボットがより身近なものになろうとしている。さらに安倍晋三首相が定めた新成長戦略の中に「ロボット革命」が掲げられ、ロボットが国を挙げた施策ともなった。

14年9月の「iPhone6」発売イベントではソフトバンクショップでPepperも接客。ロボットが身近になる

14年9月の「iPhone6」発売イベントではソフトバンクショップでPepperも接客。ロボットが身近になる

 こうした注目の話題の中でも大きなブレークスルーとなる可能性があるのが、ソフトバンクのPepperだろう。Pepper本体の基本的な機能は、音声認識技術および画像認識技術により、人を区別し、なおかつ感情を認識するもの。そして、音声合成技術により人と会話する。これらの機能は、精度の差はあれ、決して新しいものではなく、近いものは10年以上前にNECのパーソナルロボット「PaPeRo」のプロトタイプでも実現されていた。

 では、Pepperは従来のロボットと何が違うのか。ひとつはクラウドに連携すること。Pepperはクラウドに接続する端末として機能し、ユーザーはアプリケーションを介してクラウド上のサービスを利用する。それゆえに20万円という「低価格」を実現した。従来の物づくりのメーカーがPepperと同等のロボットを作って売ろうとすると、ロボット単体で利益を上げ、開発費も回収するために、製品価格は100万円以上になると言われる。一方、ソフトバンクはPepperをあくまでプラットフォームとし、サービスで利益を上げようとしているため、ロボット単体の価格は抑えている。その意味でPepperのビジネスモデルは、冨澤文秀・ソフトバンクロボティクス社長も述べているように、スマートフォンに近い。

 今回のPepperは、ソフトバンクというサービスプロバイダーがロボットを出したことに意義があり、パソコンや携帯電話と辿ってきたITのコミュニケーションツールになる可能性を秘めている。現在はメールテキストや画像を送っているコミュニケーションが、ロボットのモーションやゼスチャーなどの動作を加えたコミュニケーションになり得る。

 ソフトバンクはまず市場を開拓し、新たなコミュニケーションツールを確立しようとしている。Pepperが成功すれば、ロボットがより身近のものとなり、人間の生活を支援するパートナーとなってくる。

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