テクノロジー

 大和ハウス工業では、サイバーダインのロボットスーツ「HAL」をはじめ、さまざまなロボットの販売を手掛けている。住宅メーカーとロボットの組み合わせは一見、違和感もあるが、将来の住居のあり方としてロボットのある暮らしを提案する。大和ハウスのロボット事業について、ロボット事業推進室長の田中一正氏に聞いた。

明日不可欠の事業としてロボットに参入

田中一正

田中一正(たなか・かずまさ)
1952年生まれ、滋賀県出身。75年立命館大学理工学部卒業、大和ハウス工業株式会社入社。東日本シルバーエイジ研究所長、西日本シルバーエイジ研究所長、総合技術研究所副所長などを歴任。2008年にロボット事業を立ち上げ、現在、理事、ヒューマン・ケア事業推進部長兼ロボット事業推進室長を務める。

 大和ハウス工業がロボット事業を手掛ける理由は、超高齢社会に対応するためである。事業化に尽力した理事でロボット事業推進室長の田中一正氏は次のように語る。

 「私どもは住宅メーカーですので、大和ハウスの住宅を建てていただいたお客さまが例えば高齢になっても、あるいは障害をお持ちになっても、大和ハウスの住宅にずっと住み続けていただく支援ができないかと思っていました。いわゆる生活支援、障害者および高齢者の自立支援にロボットが使えるのではないかと思っていました」

 また、田中氏は、過去に大和ハウスのシルバーエイジ研究所に在籍し、高齢者の住まい方を研究していた。日本の超高齢社会の課題をロボットにより解決できるのではないかという発想で、ロボットの事業化に取り組み始めた。

 大和ハウスでは、次世代商品やサービスの開発にあたって、樋口武男会長が「アスフカケツノ(明日の人・街・暮らしに不可欠)」というキーワードを掲げている。ロボットの事業化に際してもホビー的、エンターテインメント的なものではなく、「本当に世の中のために必要な、人のためになるものを普及させていきたい」(田中氏)という考えが貫かれている。

 直接のきっかけはサイバーダインのロボットスーツ「HAL(ハル)」だという。田中氏が総合技術研究所で産学連携に取り組んでいた時にサイバーダイン社長の山海嘉之氏と出会った。

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