中長期的な回復を目指すスノーリゾート

ブームを支えた親世代が子どもを連れてスキー場に戻る

　今から20年前、日本は空前のスキーブームに沸いていた。直接的な要因は１９８７年に公開された映画「私をスキーに連れてって」だが、当時のバブル景気でレジャー産業全体が盛り上がっていたこともあり、若者がこぞってスキー場に押し寄せた。そのブームのピークが93年で、レジャー白書によると、日本のスキー・スノーボード人口は約１８９０万人に達した。その後は景気の悪化も影響し、スキー人気は低迷。長期的には右肩下がりの傾向が続き、２０１２年のスキー・スノーボード人口は約８００万人。スキー人口だけなら約５６０万人で、ピーク時の３分の１にまで減っている。

　この間、スキー場の淘汰も進んだ。しかし危機意識の高まりから、数年前よりスキー業界全体で需要喚起策を展開。プリンスホテルと東急不動産との業務提携や、リクルートの「雪マジ！19」のキャンペーンなど、業界横断的な施策が行われている。こうした取り組みの成果で、スキー場の低迷に歯止めがかかり、一部のスキー場では、収益を改善。スノーリゾートの復権が始まろうとしている。

　その大きな牽引役は、かつてのブームの時にスキーに夢中になった世代だ。彼らが40代前後で親となり子どもを連れてスキー場に戻ってきている。子どもがスキーやスノーボードを楽しみ一生続ける環境を整え、参入人口を増やせば、マーケットは長期的に拡大することになる。業界全体で、こうした家族連れの取り込みを進めている。

　具体的な施策として、まずはスキー場に子どもを連れてきやすい環境を整える。スキー場を子どもが楽しめるように、子ども用のゲレンデやパークを用意し、雪に親しむところから始める。さらに子ども用のスキースクールを開講したり、子ども用のリフトを無料にするスキー場もある。

　次に子どもが楽しむだけでなく、親世代が楽しめる施策も整える。かつてスキーブームでゲレンデを訪れた親世代のスキーヤーの多くが、中上級者のレベルであるため、中上級者向けのゲレンデの整備を進める。さらに上級者向けにはパウダー滑走が体験できるスキー場もある。

　また、子どものスキーに祖父母が同伴する３世代の旅行が増え、スキーを滑らない人たちもスキー場に滞在するケースがある。そのためアフタースキーのアクティビティーとして、基本的なリゾートのサービスの拡充も進んでいる。

　親離れした子どもの世代、20歳前後の若年層に向けた施策も行われている。高校生までは学校行事や家族旅行でスキー場に行く機会もあるが、高校卒業後はスキー場に行く機会がなくなる若年層も少なくない。この若者層の取り込みとして、リクルートの雪マジ19！がある。19歳のお客にはリフト券が無料になるキャンペーンで、全国１７０以上のゲレンデが対応している。また、前年に雪マジ！19を体験した20歳のお客に対して、「雪マジ！20」のキャンペーンを企画。各ゲレンデがそれぞれ特典サービスを設けており、若年層が継続的にスキー・スノーボードを楽しみやすい環境を整えている。

　さらに「街コン」のゲレンデバージョンとも言うべき「ゲレコン」も行われている。情報サイト「ＳＵＲＦ＆ＳＮＯＷ」が主催。男女グループでスキーやスノーボードを楽しんだ後、ゲレンデ内やゲレンデ近隣のレストランでパーティーを開催し、親睦を深めるもの。若年層をゲレンデに呼び戻し、スキー場の活性化にもつながっている。

日本のスキー場の優位性を生かしたインバウンドの開拓

　もう１つ、スキー業界が注目しているのが、インバウンドの観光資源としてのスキーリゾートだ。アジアに限ると、日本ほどスキー場に恵まれた国はない。アジアでは、寒冷地でなおかつ降雪の豊富な場所は少なく、仮にあったとしても大都市へのアクセスやインフラが整っていない場合がほとんどだ。日本の場合は、東北地方はスキー場を縫うように空港があり、また東京から新幹線で２〜３時間の場所にスキー場がある。交通アクセスやインフラと良質のゲレンデを併せ持つ日本のスキー場ではアジアでは稀有な存在だ。

　この利便性から、外国人のスキー客の受け入れが多くなっている。東急不動産が運営するニセコでは、半数以上がパウダースノーを求める外国人客だという。特に南半球のオーストラリアは日本と季節が逆となるため、夏に雪を求めてスキー客が日本にやってくる。また、東南アジアのように雪山がない熱帯地域からも観光客が雪を求めてやってくる。

　こうしたインバウンドの需要はまだまだ開拓の余地はある。成長産業の観光の１つとして、日本のスノーリゾートの可能性は大きい。