「新国立競技場は 新たなスポーツ文化のハブを目指す」--河野一郎(日本スポーツ振興センター理事長)

 56年ぶりとなる2回目の東京オリンピックは、1964年大会の施設を生かしたヘリテッジゾーンと東京ベイゾーンとをうまく使い分け、コンパクトな開催を謳う。その中で、注目を集めている施設がメーンスタジアムとなる国立競技場であり、大規模な改修を予定している。同施設を管轄する日本スポーツ振興センター理事長の河野一郎氏に新しい国立競技場について話を聞いた。

提供:日本スポーツ振興センター

提供:日本スポーツ振興センター

現在の国際規格に合わせるための改修

 現在の国立競技場は、1964年大会のメーンスタジアムとして改修され現在の姿となり、その後も陸上、サッカー、ラグビーなどの主要大会で使われてきた。しかし、現在の国際競技規格に合わないことが問題視され、改修することになった。

 改修の経緯について、河野一郎・日本スポーツ振興センター理事長は次のように語る。

「事の始まりは、2019年のラグビーのワールドカップの開催が決定したところからスタートしています。2002年のサッカーのワールドカップでは、首都・東京で開催できませんでした。このため、首都にきちんとしたメーンスタジアムがあることが望ましいという意見が多々ありました」

 現在の国立競技場は、「観客席の3分の2以上に屋根が架設されること」という国際サッカー連盟の要求条件を充たしていないため、ワールドカップの会場として利用されることがなかった。陸上競技においても1991年に世界陸上を開催したが、走行レーンが8レーンしかなく、サブトラックも400㍍でないため、現在は国際陸上連盟の規格を満たしていない。

 競技条件面だけでなく、運営面の不備も指摘されている。河野理事長は続ける。

「メディアの方の導線を考えても、現在の国際大会を開くような導線が確保できません。それは競技場の中だけでなく、競技場へのアクセスも含まれます。さらにVIPの導線やホスピタリティースペースの欠如も決定的な問題になっています。また、現在の競技場内の施設ではスペースの問題で、特に国際陸連が推進しているアンチドーピングに対応できず、世界基準の大会は開催できません。問題は1つではなく、いろいろな面が欠けているのです」

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