テクノロジー

「ハイブリッド車(HV)に次ぐ、次世代エコカーの本命は電気自動車(EV)ではなく燃料電池車(FCV)」と明言してきたトヨタ自動車に変化が表れている。拡大の兆しが見えてきたEV市場に対し、同社がどのようなアプローチをするかが、大きな焦点となってきている。

加藤光久

2014年度内に発表予定のFCVを披露する加藤光久・トヨタ副社長(Photo:時事)

エコカー戦略にEVを追加か

 6月25日に東京都内で開いたFCVの発表会後に、トヨタの小木曽聡常務役員が記者団の取材に応じ、「FCVは、次世代エコカーの主流のひとつ」と発言した。FCVを次世代エコカーの「本命」としてきたこれまでのスタンスから、微妙にニュアンスが変わり始めたとも取れる。

 「FCVが普通の車になるための、長いチャレンジの始まりだ。水素社会の一翼を担っていきたい」

 トヨタの加藤光久副社長は、発表したFCVの市販モデルの前で、普及に向けた決意をこう述べた。当初、2015年中としていた発売時期を「今年度中」に修正するとともに、「1千万円を切るレベル」としていた価格も同社の高級車「レクサス」並みの700万円まで下げた。トヨタの本気度、野心を内外に示した形で、世界初の市販化を実現させ、これからのFCV市場をリードしたい思惑も透けてみえる。

 トヨタは、年間100万台を超えるレベルにまで販売を成長させたHVと同様に、自ら主導する形でFCV市場を引っ張っていきたい考えで、世界で「エコカー=トヨタ」のイメージを定着させていく。今後、各国政府からの補助金などの支援を受けながら、徐々に、価格を下げ、本格普及に乗り出す戦略だ。

 一方で、トヨタにとって〝目の上のたんこぶ〟とも言えるのが販売面で出遅れたEVだ。

 トヨタは、これまで、1回の充電での走行距離が200〜300キロ程度のEVの普及は限定的として、販売に力を注ぐ日産自動車の動きとは対照的に、力を入れてこなかった。

 走行距離もさることながら、普通充電時の充電時間が3時間以上と長いこともネックで、「マンションなどで充電設備を作っても奪い合いになる。現実的には普及が難しい」(トヨタ幹部)としてきたことも大きい。何より、売れているHVを押しのけてまでEVを発売するメリットは薄いと判断してきたからにほかならない。

 ところが、ノルウェーでは、手厚い税制優遇の恩恵もあってEVがブームになっている。今年3月には、新車登録台数における電気自動車の割合は5台に1台に達した。微粒子状物質PM2・5が拡大し大気汚染が深刻な中国も、EVの普及に本気で、大連市は日産自動車の中国合弁会社、東風日産が9月に発売する「e30」を年末までに1千台を一気に調達し、公用車やタクシーとすることを決めている。独ダイムラーや米テスラ・モーターズが中国でEV販売に本格参入するのも、「中国政府の本気度をかぎ取ったため」(専門紙記者)とされる。

 小木曽常務が、FCVを「主役」でなく、「主流のひとつ」と〝下方修正〟したのも、「EVの将来性について少しばかり見誤った反省」(同記者)との見方もできそうだ。

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