流体計測機器は各種プラント施設から身の回りの日常生活まで、欠かせない役割を担う

流体計測機器は各種プラント施設から身の回りの日常生活まで、欠かせない役割を担う

東日本大震災の影響で原子力発電所の運転停止が続き、火力発電の燃料であるLNG(液化天然ガス)の需要が急増する中で欠かせないのが、そうした液体、気体の流れる量を測定する流量計だ。

 「あらゆる流体を計測する流量計は、産業を支えるマザーツールとして重要な役割を果たしています」と語るのは、流体計測全般を幅広く手掛け、今年で創業65周年を迎えるオーバルの谷本淳社長だ。

 

1949年に日本初の容積式流量計を送り出した同社は現在、流量計などの「センサー事業」、流体計測制御に関連する「システム事業」、さらに製品の修理、調整、メンテナンスを行う「サービス事業」という3つの事業を展開している。

 流量計は原理別に7種類に分類されるが、コリオリ流量計、容積流量計、渦流量計の3種類の売り上げが、流量計全体の約9割を占めているという。

 
「この主力3製品に加え、新たな柱としてパイプ内に障害物がなくエネルギーロスの少ない、超音波流量計の開発にも積極的に取り組んでいます。海外に比べて普及が遅れる日本では、今後大きな需要が期待できます」

横浜事業所には各種流量計の生産設備から研究開発、サービス部門などを有する。流量計の精度管理に関わる試験設備は国内随一を誇るという

横浜事業所には各種流量計の生産設備から研究開発、サービス部門などを有する。流量計の精度管理に関わる試験設備は国内随一を誇るという

さらに、FCV(燃料電池自動車)向けの水素ステーションで使用する高圧水素流量計を世界で初めて開発、大きな注目を集めている。

 2011年には、それぞれ得意分野が異なる計測器メーカー3社との業務提携が実現した。ブランドネームを「ブルーエッジ」とし、徐々にシナジーを発揮している。

 

 

 昨年来、ベトナムや中近東での大型案件受注が続いているが、「今後は、現地企業との提携も視野に入れながら、大きなマーケットである北米にも本格的に進出したいですね」という谷本社長。『流れに価値を加えます』という同社のスローガンどおり、新たな需要の掘り起こしで、さらなる売り上げ、利益の拡大を目指していく。

 

たにもと・じゅん──1957年神奈川県生まれ。82年東海大学工学部動力機械工学科卒業後オーバル入社。2002年執行役員技術部門部長、04年取締役兼執行役員技術本部長を経て11年6月代表取締役社長就任(現任)。

たにもと・じゅん──1957年神奈川県生まれ。82年東海大学工学部動力機械工学科卒業後オーバル入社。2002年執行役員技術部門部長、04年取締役兼執行役員技術本部長を経て11年6月代表取締役社長就任(現任)。

経済界からのお知らせ

最新号のご案内

経済界9月号
[特集]
人材恐慌 この危機をどう乗り切るか

  • ・企業が脅える人材恐慌最前線
  • ・人材不足の処方箋 働き方改革でどう変わる?
  • ・加藤勝信(働き方改革担当大臣)
  • ・神津里季生(日本労働組合総連合会会長)
  • ・中田誠司(大和証券グループ本社社長)
  • ・若山陽一(UTグループ社長)

[Interview]

 松本正義(関西経済連合会会長)

 2025大阪万博で関西、日本は飛躍する

[NEWS REPORT]

◆第4次産業革命に走る中国、遅れる日本 松山徳之

◆格安スマホに対抗しauが値下げ これから始まるスマホ最終戦争

◆減収続くも利益率は向上 富士通・田中社長の改革は本物か

◆破綻からわずか2年 スカイマークが好調な理由

[政知巡礼]

 野田 毅(衆議院議員)

 「社会保障の安定した財源は消費税しかない」

ページ上部へ戻る