LNGの需要拡大で流体計測を行う流量計のニーズも増加

流体計測機器は各種プラント施設から身の回りの日常生活まで、欠かせない役割を担う

  流体計測機器は各種プラント施設から身の回りの日常生活まで、欠かせない役割を担う

 東日本大震災の影響で原子力発電所の運転停止が続き、火力発電の燃料であるLNG(液化天然ガス)の需要が急増する中で欠かせないのが、そうした液体、気体の流れる量を測定する流量計だ。

 「あらゆる流体を計測する流量計は、産業を支えるマザーツールとして重要な役割を果たしています」と語るのは、流体計測全般を幅広く手掛け、今年で創業65周年を迎えるオーバルの谷本淳社長だ。

 

 1949年に日本初の容積式流量計を送り出した同社は現在、流量計などの「センサー事業」、流体計測制御に関連する「システム事業」、さらに製品の修理、調整、メンテナンスを行う「サービス事業」という3つの事業を展開している。

 流量計は原理別に7種類に分類されるが、コリオリ流量計、容積流量計、渦流量計の3種類の売り上げが、流量計全体の約9割を占めているという。

 
 「この主力3製品に加え、新たな柱としてパイプ内に障害物がなくエネルギーロスの少ない、超音波流量計の開発にも積極的に取り組んでいます。海外に比べて普及が遅れる日本では、今後大きな需要が期待できます」

横浜事業所には各種流量計の生産設備から研究開発、サービス部門などを有する。流量計の精度管理に関わる試験設備は国内随一を誇るという

横浜事業所には各種流量計の生産設備から研究開発、サービス部門などを有する。流量計の精度管理に関わる試験設備は国内随一を誇るという

 さらに、FCV(燃料電池自動車)向けの水素ステーションで使用する高圧水素流量計を世界で初めて開発、大きな注目を集めている。

 2011年には、それぞれ得意分野が異なる計測器メーカー3社との業務提携が実現した。ブランドネームを「ブルーエッジ」とし、徐々にシナジーを発揮している。

 

 

 昨年来、ベトナムや中近東での大型案件受注が続いているが、「今後は、現地企業との提携も視野に入れながら、大きなマーケットである北米にも本格的に進出したいですね」という谷本社長。『流れに価値を加えます』という同社のスローガンどおり、新たな需要の掘り起こしで、さらなる売り上げ、利益の拡大を目指していく。

 

たにもと・じゅん──1957年神奈川県生まれ。82年東海大学工学部動力機械工学科卒業後オーバル入社。2002年執行役員技術部門部長、04年取締役兼執行役員技術本部長を経て11年6月代表取締役社長就任(現任)。

たにもと・じゅん──1957年神奈川県生まれ。82年東海大学工学部動力機械工学科卒業後オーバル入社。2002年執行役員技術部門部長、04年取締役兼執行役員技術本部長を経て11年6月代表取締役社長就任(現任)。

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