筆者の記事一覧

藤田勉(シティグループ証券 副会長)

(ふじた・つとむ)
シティグループ証券取締役副会長。1960年生まれ。山口県出身。上智大学外国語学部英語学科卒業、一橋大学大学院修士課程修了(経営法修士)。米国公認証券アナリスト、日本証券アナリスト協会検定会員、日本証券アナリスト協会産業研究会委員。

藤田勉
  • [連載] WORLD INSIGHT

    中国経済の不振―中国株と人民元の乱高下は長期化する

    厳しい綱紀粛清が中国経済に悪影響 中国の経済成長率は、2007年の14・1%をピークに、15年は6%台と半分以下に低下する見通しだ。中国経済の不振は構造的であるため、中国株と人民元の不安定な動きも長期化しよう。 景気不振の構造問題は、第一に政治だ。これは、…

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  • [連載] WORLD INSIGHT

    世界のコーポレート ガバナンス改革に学ぶ

    プロが中心の英国マーケット  アベノミクス「三本の矢」の1つである成長戦略の中に、「コーポレートガバナンスの強化」が含まれている。この取り組みは、日本企業の経営に対して大きな影響を与える可能性がある。過去10年間の株価上昇率は、世界の106%に対して、日本は57…

    WORLD INSIGHT
  • [連載] WORLD INSIGHT

    米国の政治制度と情勢の注目点

    米国政治はねじれによってバランスを保つ制度 米国の中間選挙は、共和党の圧勝に終わった。 下院は、2年に1度、全議席が改選される。11月10日時点の結果では、共和党245議席、民主党184議席と大差がついた(6議席未確定)。上院は、2年に1度、100議席のうち3分の1ず…

    WORLD INSIGHT
  • [連載] WORLD INSIGHT

    意外に堅調な欧州経済

    悲観論者が見落とす4つの要因  先月、ロンドンに出張し、弊社のエコノミスト、ストラテジストと、欧州の経済、株式市場、為替市場について、意見交換した。日本では、欧州経済やユーロに対して悲観色が強い。「欧州がデフレに陥り、日本同様の長期低迷を続ける」と言わんばかりの…

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  • [連載] WORLD INSIGHT

    米国株上昇の構造要因とは

    マクロ要因だけでは説明できない株価上昇  米国株の上昇が続いている。世界の主要先進国の中でも、米国株の上昇率は圧倒的に高い。そこで、米国株上昇の構造要因を探り、今後を展望する。  世界を戦後最大の不況に引きずり込んだのは、リーマンショックの発信源である米国だ。…

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  • [連載] WORLD INSIGHT

    日本企業に迫る米国の厳罰化リスク

    他国と比べてもケタ外れに厳しい米国の刑罰 日本企業が米国で巨額の制裁金(罰金、和解金などを含む、以下同じ)を科せられるケースが増えている。2000年ITバブル崩壊、01年米国同時多発テロ、08年リーマンショックなどの危機や不祥事を経て、米国では、厳罰化が進んでいる。 …

    WORLD INSIGHT
  • [連載] WORLD INSIGHT

    シェール革命で変わる世界情勢

    米大陸全体がオイル純輸出国に  世界の株式相場は、大きく上昇している。リーマンショック後の2009年安値から14年6月末まで、世界の株価(MSCI株価指数)は165%も上昇し、史上最高値を更新中だ。米国経済は好調を維持し、不安視された欧州経済も回復基調にある。フ…

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  • [連載] WORLD INSIGHT

    株式市場から見た中国経済の展望

    深刻な不振に陥った中国株式市場 世界の株式相場が史上最高値を更新する一方で、中国株市場の不振が顕著だ。 世界の株式相場上昇の理由は、(1)米国を中心に世界経済が順調に成長している、(2)ユーロ危機が終息した、(3)主要先進国ではゼロ金利が続く、などが挙げら…

    WORLD INSIGHT
  • [連載] WORLD INSIGHT

    政権交代で復活する新興国

    好調に転じた新興国の株式と通貨  今年に入り、新興国株式や通貨が好調だ。特に、高インフレ、経常赤字が懸念され、昨年、株価や為替相場が大きく下落した国の反発が大きい。とりわけ、インドネシア、インド、トルコは好調だ。昨年の安値から5月19日まで、インドネシアの株価(…

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  • [連載] WORLD INSIGHT

    インフレ抑制に舵を切り長期的発展を目指すインド経済

    高いインフレ率に悩むインド ブラジル、インド、インドネシア、トルコ、南アフリカの5通貨は、「フラジャイル・ファイブ」(5つの脆弱通貨)と呼ばれている。 高いインフレ率、経常赤字、財政赤字といった構造問題を抱える新興国だ。 しかし、皮肉なことに、今年1〜3月…

    WORLD INSIGHT
  • [WORLD INSIGHT]

    株式市場の波乱要因としての中国

    困難な中心国から先進国への脱皮  今年に入って、日本株が大きく調整している。株価下落の理由の1つは、昨年、外国人による15兆円という史上最大の買い越しを背景に、日経平均が57%と大きく上がったことの反動だ。そして、もう1つは、景気の低迷、国内の動乱、理財商品を中…

    WORLD INSIGHT
  • [連載] 視点

    日本株の持続的な上昇に必要なこと

    日本株の時価総額は米国の成長企業に大きく見劣り 皆さんは、ギリアド・サイエンシズ、バイオジェン・アイデック、セルジーンが何の会社かご存じだろうか。 これらは米国の薬品会社だ。米国の薬品会社と言うと、メルク、ファイザー、ジョンソン・エンド・ジョンソンなど伝統…

    視点
  • [連載]視点

    独立取締役は機能するのか

     制度の哲学、理念の理解を欠き、かつ、法的プラットフォームを全体的に導入せずに、外国から「部品」だけを日本に移入しても想定どおり機能しない。法科大学院、ライツイシュー、委員会設置会社、公開買付制度(TOB)がその例だ。  日本や大陸欧州は、成文法を中心とする大陸法(…

    視点
  • [連載] 視点

    日本企業の逆襲が始まる

    グローバル化で逆襲に転じる日本企業 巨額の財政赤字、少子高齢化など日本経済の構造問題は深刻であり、アベノミクスをもってしても、これらを容易に解決できるとは思えない。 しかし、日本経済はともかく、日本企業は、今後、本格的に復活することであろう。その最大のポイントは、グロ…

    視点

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