筆者の記事一覧
植田和弘（京都大学大学院経済学研究科教授）
（うえた・かずひろ） 京都大学大学院経済学研究科教授。経済学博士、工学博士。専門は環境経済学。持続可能な日本社会への環境・エネルギー政策を研究。近著に『緑のエネルギー原論』（岩波書店）。
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［連載］ エネルギーフォーカス
緑の経済成長とエネルギー
問われる成長の質 今回の総選挙の争点になったアベノミクス。その政策論争に不満を抱いた方は少なくないだろうが、筆者もその１人だ。とりわけ不満に感じたのは、経済政策と環境・エネルギー政策が一体として議論されることがなかった点だ。この議論がなおざりにされると、たとえ経済が成…
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［連載］ エネルギーフォーカス
再生可能エネルギーと地域活性化
地方を苦しめるエネルギーの高騰 日本経済と一口に言っても、その様相は決して「一色」ではなく、業種・業態、さらには地域によって「まだら模様」を成している。 円安の恩恵を受けた業種がある一方で、円安に苦しむ業種もある。また、地方経済は概して少子高齢化・人口減少…
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［連載］ エネルギーフォーカス
原発の安全性と再稼働の判断基準
原発の安全性とは何か 新聞報道によれば、長く「稼働ゼロ」の状態が続いていた日本の原子力発電所が再び動き始めるようだ。九州電力が再稼働を申請していた川内原発について、先頃、原子力規制委員会が新規制基準に適合していると判定したからである。ただし、規制委員会の田中俊一委員長…
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［連載］ エネルギーフォーカス
エネルギー税の転換期
エネルギー税の原点 エネルギー税の歴史は、環境税よりもはるかに古い。環境税の定義はさまざまだが、ここでは「地球温暖化防止を目的とする炭素税」を例に考えてみよう。炭素税を世界で初めて導入したのはフィンランドで、１９９０年のことだ。ただし、例えば、ガソリンに対する…
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［連載］ エネルギーフォーカス
「廃棄制約」を発展の契機に
横たわる難題 特定の産業が発展するきっかけはさまざまだ。新技術が生まれ発展することもあれば、また別の要因で発展することもある。その意味で、エネルギー産業や公益事業の将来的な発展は、「廃棄制約」問題で加速することになるかもしれない。 廃棄制約とは、廃物の処理…
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- ・就職人気は下位に低迷でも焦らない素材メーカー
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日覺昭廣（東レ社長）
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◆日本初の民間ロケットが宇宙空間に到達
◆携帯参入まであと4カ月 国内4番手「楽天」の勝算
◆日産・ルノーが直面する「経営統合問題」長期化の落とし穴
［Interview］
「君は生き延びることができるか」──ガンダム世代が歩んだ40年
常見陽平（評論家・労働社会学者）
