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五輪開催都市に競技種目提案の権利を与えたIOC

二宮清純の「スポーツ羅針盤」

二宮清純の「スポーツ羅針盤」

五輪開催に手を挙げる都市の減少に危機感抱くIOC

2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会の武藤敏郎事務総長(PHOTO=佐々木 伸)

2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会の武藤敏郎事務総長(PHOTO=佐々木 伸)

 野球・ソフトボール、空手、スケートボード、スポーツクライミング、サーフィン――。

 2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会は新たに5競技18種目を国際オリンピック委員会(IOC)に提案することを決定した。

 もっとも組織委が提案したからといって、5競技18種目の採用が正式に決まったわけではない。あくまでも組織委が持っているのは「提案権」であって、承認するか否かは、来年8月、リオデジャネイロ五輪前に開催されるIOC総会に委ねられる。

 「まだ5競技18種目が20年五輪の実施競技として正式に決定したわけではない。そこは釘を刺したつもりですよ。ぬか喜びになってはいけませんから。とはいえ、IOCもこちらに“提案権”を与えた以上、よもや、それを来年になって引っくり返したりはしないはず。こちらだってIOCの意向を十分に付度したつもりですから……」(組織委幹部)

 IOCは昨年12月に発表した「五輪アジェンダ2020」で従来の種目数310、選手数1万500人という上限とは別に、開催都市に追加種目を提案できる権利を認めた。

 その裏には、IOCの強い危機感が垣間見える。

 22年冬季五輪は中国の北京とカザフスタンのアルマトイの争いとなり、北京に軍配が上がった。周知のように北京は08年に夏季五輪を開催しており、夏冬大会を開催する史上初の都市となる。

 都市力を比べれば北京が横綱ならアルマトイは前頭くらいだ。しかし、投票の結果は44対40。北京の辛勝だった。北京に投票すると見られていた少なくない数のIOC委員が、投票の際にアルマトイに回ったものと思われる。

 IOC委員の中には深刻の度合いを深める中国の人権問題や環境汚染に懸念を抱いていた者もいたと聞く。

 「22年冬季五輪ではストックホルム(スウェーデン)、リヴィウ(ウクライナ)、オスロ(ノルウェー)ら欧州の都市が相次いで招致を断念した。このままでは市民の反対運動を抑えつけられる旧社会主義国や開発独裁型の国しか五輪に名乗りを上げる都市がなくなってしまう、との危機感をIOCは抱いたのではないか……」(前出・組織委幹部)

 ニンジン作戦ではないが、要するに開催都市に“うまみ”を与えることで、今後の立候補都市の増加につなげようとのIOCの狙いが、「五輪アジェンダ2020」の背景にはある。

 その文脈に従えば、国民的人気があることに加え、金メダルの有力候補である野球・ソフトボールの復活は、早くから“当確”と見られていた。日本発祥の空手も“開催都市特権”の恩恵を受けた。

 では、なぜ一般の国民にはまだ馴染みの薄いスケートボード、スポーツクライミング、サーフィンが選ばれたのか。スケートボードにおいては「ストリート」と「パーク」の2つが認められた。

IOCは若者の五輪離れにも危機感

 IOCは若者の五輪離れにも危機感を強めている。米国のスポーツ専門局が主催する「Xゲームズ」は若者を中心に人気を集め、新たなマーケットの構築に成功している。

 冬季五輪のスキー、スノーボードの「スロープスタイル」は、このXゲームズから生まれた種目だ。スター選手のショーン・ホワイト(米国)の年収は800万ドル(約8億円)を超えるともいわれている。

 彼は冬季五輪において、06年トリノ大会、10年バンクーバー大会(いずれも男子スノーボードハーフパイプ)と2大会連続で金メダルを獲得している。

 組織委がスケートボードやスポーツクライミング、サーフィンをIOCに提案した背景には、五輪の若返りを促進する現執行部に歩調を合わせることで、新国立競技場問題やエンブレム問題で生じたIOCとの溝を少しでも埋めたいとの思いもあったのだろう。

 個人的に注目するのはサーフィンだ。日本サーフィン連盟はJOCに非加盟であり、こうした競技が選ばれるのは異例と言えよう。

 しかし、世界を見渡せばサーフィン人口は3500万人を超えるといわれる。また、この競技は環境保護と地域振興に資することが確認されているほか、ビーチを舞台とするため、コスト面での負担が少ない。こうした特性も「五輪アジェンダ2020」と合致する。

 付言すれば、日本においてサーフィンが盛んな地と言えば高知県や宮崎県、あるいは千葉県の房総などが頭に浮かぶ。五輪を機にサーフィンが盛んになれば「ヒト・モノ・カネ」が動き出す。

 現政権の看板政策である「地方創生」にスポーツの力は欠かせない。今後はサーフィンを新たなる「観光資源」として育てていきたいと考える自治体も増えるはずだ。

 

(にのみや・せいじゅん)1960年愛媛県生まれ。スポーツ紙、流通紙記者を経て、スポーツジャーナリストとして独立。『勝者の思考法』『スポーツ名勝負物語』『天才たちのプロ野球』『プロ野球の職人たち』『プロ野球「衝撃の昭和史」』など著書多数。HP「スポーツコミュニケーションズ」が連日更新中。最新刊は『広島カープ最強のベストナイン』。

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