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Jリーグが目指す100年構想実現に向け、川淵三郎が語ったこと

二宮清純の「スポーツ羅針盤」

Jリーグを発足させ、サッカーのプロ化を進めた川渕三郎

 開幕から20年を迎えたJリーグ。記念パーティーの主役は初代チェアマンの川淵三郎(現日本サッカー協会最高顧問)だった。

 「1993年(の5月)にスタートして、ちょうど20年になるんですが、正直言って、これだけ発展するとは夢にも思っていませんでした」

 10クラブでスタートしたJリーグだが、昨季からJ1、J2合わせて40クラブでシーズンを戦っている。

 プロ化するまで一度も出場できなかったワールドカップも、日本代表は98年フランス大会以降、4大会連続出場。2014年のブラジル大会出場にも王手をかけている。代表の躍進はJリーグなしにはあり得なかった。

 しかし、サッカープロ化への道のりは、決して平坦ではなかった。

 91年11月のJリーグ発足直前、ある会議で協会幹部がこう発言した。

 「サッカーのプロ化というがバブルもはじけ、景気も悪くなってきた。企業もサッカーには投資しにくいのではないか。時期尚早と思われる」

 もうひとりの幹部が続けた。

 「日本にはプロ野球がある。サッカーがプロ化で成功した例はない。前例がないことを急いでやる必要があるのか。もっと落ち着いて考えるべきだ」

 やにわに川淵は席を立ち、反論をぶった。

 「時期尚早という人間は100年たっても時期尚早という。前例がないという人間は200年たっても前例がないという」

 この一言がプロ化への流れを一気に加速させたのである。

Jリーグは「地域密着」の理念を貫く

 Jリーグがスタートしてからも、順風満帆というわけにはいかなかった。

 98年の10月には横浜フリューゲルスと横浜マリノスが合併を発表した。フリューゲルスの出資会社である佐藤工業が経営不振に陥り、もうひとつの出資会社の全日空がマリノスの親会社・日産自動車に働き掛けたものだといわれているが、「地域密着」を旗印に掲げるJリーグは、深い傷を負った。

 同年末には読売新聞社も名門・ヴェルディ川崎の経営から手を引いた。

 長年に渡って川淵と対立してきた読売新聞社の渡邉恒雄社長(当時)は、撤退にあたって次のような声明文を発表した。

 「Jリーグは今年、6シーズン目を迎えましたが、所属する18チームのすべてが莫大な赤字に苦しんでいる状態です。これは地域密着主義という理念ばかりを先行させ、企業が本気で支援できるような環境作りを一切怠ってきた、川淵チェアマンの誤ったリーグ運営の結果であります」

 「しかし、川淵チェアマンはそうした声に一切耳を貸さず、各クラブを支える親会社の苦しい状況を見て見ぬふりをして極めて独断的なリーグ運営を続けてきました。その結果、チーム数だけは増え、観客動員数は激減してしまいました」

 マスコミのドンに、ここまで名指しで批判されても、川淵は少しもひるまなかった。

次のように反論した。

 「物語は何でも理念があって続いていくわけでね。理念がないのなら、単なるカネ儲けですよ。Jリーグという社団法人をつくるとき、理念に賛同する人が集まり、同じ仲間としてスタートしたわけでしょう。それを批判するほうがどうかしている。

〝Jクラブに企業名を入れろ〟という要求にしたって、じゃあ企業の名前を出したらお客さんが増えるんですか? と逆に問いたい。われわれは27年間の日本サッカーリーグの歴史を通じて、企業スポーツの限界を肌で感じている。われわれがJリーグを創設したのは、ヨーロッパや南米にあるような地域に密着したスポーツクラブを目指さない限り、プロスポーツの発展はないという認識からなんです。ここを理解していない人が多過ぎる」

日本サッカーの成長とJリーグ100年構想

 どちらの言い分が正しかったかについては、今さら検証する必要もあるまい。

 最近ではプロ野球の球団も「地域密着」を標榜している。本拠地を東京から札幌に移した北海道日本ハムファイターズしかり、この10年間で2回、日本一になった千葉ロッテマリーンズしかり、05年に新規参入を果たした東北楽天ゴールデンイーグルスしかり。

 Jリーグが誕生する前、日本のスポーツは「学校」と「企業」が中心だったが、誕生以降、まだ道半ばとはいえ「地域密着」へとシフトチェンジがはかられているのは、誰の目にも明らかだろう。

 冒頭の記念パーティー。未来を見つめて、川淵はこう締めくくった。

 「ここで開幕当時の初心に立ち返り、世界のリーグのトップ10入りを目指すとともに、Jリーグ100年構想の実現に向けて、さらなる一歩を踏み出すことを期待します」

 さらなる日本サッカー成長のカギは、これまでの20年同様、進取の気性を持ち続けることができるかどうか、そこにかかっている。 (文中敬称略)

 
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