米大陸全体がオイル純輸出国に
世界の株式相場は、大きく上昇している。リーマンショック後の２００９年安値から14年６月末まで、世界の株価（ＭＳＣＩ株価指数）は１６５％も上昇し、史上最高値を更新中だ。米国経済は好調を維持し、不安視された欧州経済も回復基調にある。フラジャイル５（脆弱な５カ国）と揶揄されたブラジル、インド、インドネシア、トルコ、南アフリカは最悪期を脱し、インド、インドネシア、トルコを中心に新興国も盛り返しつつある。さらに、世界的な金融緩和は長期化している。
このように、世界の株式相場はほとんど死角が見当たらない。しかし、永遠に株価が上がり続けることはなく、どこかで株価は大きく反落することだろう。そのリスクがあるとすれば、経済問題というよりは、むしろ軍事、外交問題に起因するのではないか。
米国の株価好調の要因は数多いが、シェール革命の影響も大きい。シェール革命は、地下３千㍍前後のシェール層にある石油やガスを低コストで採掘する技術の開発が可能になったことで実現した。
シェール革命によって、米国は世界一のオイル（原油、バイオマス、コンデンセートを含む広義の石油）生産国になった。米国のオイル生産は日産１３２２万バレルと、サウジアラビアの同１１６１万バレル、ロシアの同１０５９万バレルを上回って世界最大となっている（今年３月）。このため、米国のオイル輸入量はピークからほぼ半減した。
そして、供給増により、エネルギー価格も抑制されている。特に、石油価格が高止まりしているため、石油生産増がＧＤＰに貢献する度合いが大きくなる。
米国だけではなく、米大陸全体のオイル生産が好調だ。加えて、カナダ、ブラジルのオイル生産量は長期的に増加するとみられる。また、原油埋蔵量が豊富なメキシコ、ベネズエラの資源開発の進展が期待される。
このため、米大陸全体が10年代にオイル純輸出国に転じる可能性が高い。エネルギー生産が増えることは、価格の抑制効果を通じて、米国のみならず、日本を含む世界に大きな好影響をもたらすことだろう。その意味では、シェール革命は大歓迎だ。
