好調に転じた新興国の株式と通貨
今年に入り、新興国株式や通貨が好調だ。特に、高インフレ、経常赤字が懸念され、昨年、株価や為替相場が大きく下落した国の反発が大きい。とりわけ、インドネシア、インド、トルコは好調だ。昨年の安値から５月19日まで、インドネシアの株価（ＭＳＣＩ株価指数）は35％上昇、インドは31％上昇、トルコは20％上昇。同じく、インドルピーの対ドル相場は17％上昇、インドネシアルピアは７％上昇、トルコリラは３％上昇した。
これらの通貨が弱かった主な原因は、高インフレと経常赤字だ。こうした状況下では、政府や中央銀行が目先の景気動向を重視するため、金融引き締めを躊躇する傾向がある。通貨が弱いと輸入物価が上がるので、インフレになりやすい。物価が上がると、その国の製品の国際競争力が落ちるため、経常収支が悪化する。経常赤字が膨らめば、通貨は弱くなる。つまり、悪循環だ。加えて、昨年５月、バーナンキＦＲＢ議長（当時）が、米国の量的金融緩和第３弾（ＱＥ３）縮小の方針を表明したため、世界の投機資金が新興国から米国に逆流し始めた。
その結果、インドネシア、インド、トルコ、南アフリカ、ブラジルの通貨が大きく下落し、フラジャイル５（脆弱な５カ国）と呼ばれた。２０１０年以降、ポルトガル、アイルランド、イタリア、ギリシャ、スペインがＰＩＩＧＳと呼ばれ、これらの国債が大きく売り込まれ、経済危機に瀕したことは記憶に新しい。これがプレッシャーとなって、それぞれの中央銀行は大きく金利を引き上げる方針に転じた。政策金利は、インドは７・25％（13年）から８・０％（14年）、インドネシアは４・０％から５・75％、トルコは４・５％から10・０％に引き上げられた。これが、通貨反転の大きな理由だ。
さらに、政治の変化も大きい。インドでは、下院の総選挙において最大野党であるインド人民党が単独過半数を確保した。その結果、経済改革に積極的なナレンドラ・モディ首相が誕生する。10年間にわたって政権を担当したマンモハン・シン首相は所得再分配を重視する政策をとり、インドの高成長を実現した。しかし、高インフレと経常赤字の解決はできなかった。グジャラート州首相としての実績を持つモディへの期待は高く、選挙結果を好感して株価は急上昇した。
インドネシアでは、今年７月の大統領選挙において、ジョコ・ウィドド・ジャカルタ特別州知事の当選が確実視されている。ユドヨノ大統領は、２期10年を務め、憲法上、３選はできない。しかも、与党の汚職事件が相次ぎ、支持率は低迷している。与党は候補者が擁立できない状態であり、政権交代後、ウィドドは強い政治基盤を持つこととなろう。
