リアル×デジタルによる「体験性」を高めた空間でコロナ禍の課題を解決―丹青社

創業から70年以上にわたり商業空間、文化空間、イベント空間などさまざまな空間を創造してきた丹青社。コロナ禍で空間のあり方が見直される今、バーチャル空間の活用が進み、リアルとデジタルをつないだ高度な空間づくりに力を注いでいる。

　デジタル技術の進化に伴ってバーチャル空間のニーズは日に日に高まり、さらにコロナ禍によってデジタルシフトは一層加速している。しかし一方で、リアルな空間ならではの体験性や、実際に商品に触れ、人と交流する価値も見直されている。

　高橋貴志社長は「技術とデザイン力で、リアルとデジタルな空間それぞれの良さを生かしてお客さまの課題を解決していきたい」と話す。

　人々でにぎわい商品が売れる空間、共感を生みファンを増やす空間、そして文化を伝え生かす空間。リアルでもデジタルでも空間づくりでキーワードになるのが「体験性」だ。

　「デジタルな空間でも五感に働きかけ、感動し、共感し、楽しんでいただく体験性や、コミュニケーションを重視した新しい空間づくりに取り組んでいます。そのためにもイノベーションが必要で、２０１８年には空間演出技術の研究開発・実証拠点『港南ラボ マークスリー［Mk_3］』を作り、さまざまな技術を持つ企業との共創を始めています」

　また、昨年は地域創生支援室も立ち上げた。

　「当社は博物館や科学館といった文化施設をはじめ、全国の自治体や官公庁とも幅広いつながりがあります。コロナを乗り越えた先にある大きな飛躍に向け、地域が抱える課題を多面的に検証し、事業の創出や継続的なにぎわいづくりのお手伝いができればと考えています」

　丹青社は早くから働き方改革を実践しており、テレワーク制度も取り入れていたため、コロナ禍への対応はスムーズに行えたという。

　「15年には全社員にスマホとパソコンを配布し、フリーアドレス制やテレワーク制を導入しました。それがコロナで一気に加速し、現在は３割程度の出社率に抑えることができています。今後も社員の幸福度を高める環境づくりを推進していきます」

　同社は顧客との商談や人材育成のための研修等もオンラインで実施している。「デジタルツールを活用することで、情報伝達やコミュニケーションのあり方は大きく変化しました。これからもお客さまのニーズに応えながら、人やモノ、情報が行き交う社会交流空間づくりに挑戦していきます」

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